探究的思考を育む企業文化の重要性
まず初めに質問です。今、新規事業を立ち上げる際、新しいプロジェクトを率先して牽引できる社員の顔を思い浮かべてください。何人の顔が思い浮かびましたか？
もし任せられる社員が10人、20人いるなら素晴らしいですが、「うちの社員は素直で真面目だけれど、受け身で指示待ちの傾向が強い」と感じたなら、要注意です。
探究の重要性
この話を始めた理由は、もうすぐ“探究”の思考プロセスを学んだ学生たちが社会に出てくるからです。これに備え、“探究”を理解し受け入れる準備をしていない企業は、学生たちにそっぽを向かれます。
そもそも“探究”とは何か？これはProject Based Learning（問題解決型学習）、通称PBLとして知られ、自ら問題を設定し、その解決に向けて他者とコミュニケーションを取りながら実行するプロセスを指します。アメリカの教育学者ジョン・デューイが1900年代初頭に教育現場で実践に取り入れたのが始まりです。
簡単に言えば、**“答えのない問題に主体的に取り組む思考プロセス”**として重要視されています。日本では2019年から文科省が“探究教育”を強力に推進し始めました。
社会の変化と企業の対応
企業を取り巻く経営環境が急速に変化し、従来の解決手法では通用しない時代になっています。コロナ禍によるサプライチェーンの破綻や人流抑制策など、予測不可能な問題に直面した際に、創造的な解決プロセスを持つ人材が求められています。
最近では高等学校に探究強化指定校が設けられ、大学入試でも探究的思考能力が評価される傾向が強まっています。大学ではアントレプレナーシップ教育が進められ、自ら考え行動できる人材の重要性が高まっています。
特に地方都市では少子高齢化が進む中、新たな事業を立ち上げ、地域経済を活性化するための人材育成が急務です。
探究的思考を受け入れる企業文化
教育現場で探究学習が推進される一方、企業側は手つかずの状態です。まもなく、探究的思考を持つ学生たちが社会に出てきます。その際、指示待ち思考が強い企業では、双方に意識のギャップが生じる可能性があります。
“なぜ、この先輩たちは物事を深く考えようとしないのか？”“どうして主体的に動こうとしないのか？”という疑問は、双方のフラストレーションとなり、人材流出につながるでしょう。
経営基盤を強化するために
不透明な時代において、探究的思考を持った学生を採用し、定着させることは企業の経営基盤強化に不可欠です。 学生に選ばれる企業になるためには、社員が“探究的思考プロセス”を学ぶ機会を設け、主体的な人材育成を進める必要があります。
受け身で指示待ち思考から、主体的に自ら考え行動できる人材への変革が求められます。
当社では、高等学校の探究授業を支援している経営コンサルタントが講師となり、企業向けの探究研修を提供しています。教育現場と企業経営の両方を理解した講師が、両者を結びつける研修を行います。
研修内容は、ニーズに応じてアレンジ可能で、20分の体験研修もご用意しています。
社員の考動力を引き出す研修を提供いたします！